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ミレニアルズとどう付き合う?

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今の30代のやる気を失わせる仕事

ミレニアル世代(1980年以降に生まれた世代、日本ではデジタルネイティブ世代と呼ばれる)はすでに労働力の中心になっています。

あなたの会社は彼らを迎える準備ができていますか?

例えば米トレードシフトのように、ミレニアル世代がすでに従業員の大部分を占めている企業もあります。1980年から1995年の間に生まれたミレニアルズは米国では約8000万人いて、団塊の世代が60歳を迎えるのに伴って、彼らはより多くの役割を担ってきています。2015年には彼らが労働力の大半となり、米国労働統計局によると、2030年には労働力の75%を占めているそうです。

ハイテクに精通しているこの世代は、どこにいようが常にコンピューターを使用してコミュニケーションをしています。そして、企業のIT部門によって課せられた制約に間違いなく慣れていない彼らは、仕事上でも企業のヘルプデスクによって「サポートされていない」ソフトウェアやハードウェアを使う「シャドーIT」を広げていくでしょう。

ミレニアルズは、自分の信念に基づいて有意義な仕事をすることで企業に貢献したいと思っています。クリエイティブな方法で仲間と協力するのを好み、お役所仕事や階級制を軽蔑しています。彼らは優れたコミュニケーション能力や分析力を持ち、またマルチタスクでもあります。そして、後方業務や役人仕事はあまりやりたがりません。

 

社内も社外もSNSで効率よく

大半のミレニアルズは、内部と外部のコラボレーションをサポートする技術やアプローチに魅力を感じています。例えば、我々トレードシフトも使用しているYammer(ヤマー)、wikis(ウィキ)、またこの数年の間でメジャーになったコミュニケーション・コラボレーションツールのSlackなどです。

しかしながら、サプライチェーンの管理や取引、通信やサプライヤーとのコミュニケーションの現状を考えてみてください。多くの企業はいまだに紙、電話、データ入力などの手動の方法や、旧式で使いづらいソフトウェアなどを使用しています。もし、ミレニアル世代がAP(支払債務)やP2P(調達から支払までの業務プロセス)を担当するようになったとしたら……? 2つのグループ間で大変な摩擦が生まれるでしょう。

将来的には、全ての従業員が、企業、サプライヤー、パートナー、顧客、コミュニティー全体のために価値のある役割を果たしていかなければなりません。これは、APやP2P等のプロセスにおいて何を意味するでしょうか? 次の世代の従業員が、有意義な方法で業務に従事・貢献するためには何が必要でしょうか?

その答えは、企業全体の「変革」に他なりません。

 

どこからでも使用可能な「直感的」なソフトウェア

ミレニアルズ(並びにその問題を抱える全ての従業員)に対応するため、企業は彼らのニーズに応える環境やインフラを整備し、彼らが慣れ親しんだ方法で業務を行えるようにする必要があります。

将来的には、支払債務担当の事務員が手動で業務ソフトシステムにデータ入力したり、サプライヤーからの莫大な数の電話に対応する必要はなくなるべきでしょう。APアナリストやコンサルタントがビジネスプロセス全般の改善に努める、改善のための戦略を決定する、洞察力に富んだ情報を他のグループに提供するなど、他にも課題はたくさんあります。

これらの全てを成し遂げるために、企業は直感的な操作性で、どこからでも、どんな機器からでも使用可能な最新テクノロジーへのアクセスを提供する必要があります。ミレニアルズは企業で利用するソフトウェアにこれらを期待しています。彼らは知的にデザインされていて、それでいてシンプルなユーザー体験に慣れ親しんでいます。完全に持ち運び可能で、全てにおいて連携したアプリケーションを職場でも求めているのです。

 

ネオ・デジタル世代を見据えて

そして、何とミレニアル世代のすぐ後に来るのが、1995年以降に生まれた、Gen-Z または Re-Gen(悟り世代)と呼ばれる世代です。日本では、ネオ・デジタル世代と呼ばれ、96年前後に生まれた人たちを指します。この世代もまた、どのように生き、働くかに関する一連の異なった主義を持ち、企業は彼らへの適応を余儀なくされるでしょう。

この世代は、インターネット、モバイル機器、そしてクラウドなどのテクノロジー中心の世界しか知りません。もしもミレニアルズが“connected”(接続された)世代なら、Gen-Zは“overconnected”(過度に接続された)世代です。Gen-Zに関するいくつかの記述として、非常に低い集中力、メール依存、起業家、社会的・環境的・経済的な意識、貢献したいという強い欲求などが挙げられます。またこの世代では、熟練者と未熟練者の間に大きな差が見られます。

企業は、すでに組織に浸透しているであろうミレニアル世代/デジタルネイティブ世代を受け入れる準備に留まらず、その次の世代を見据えた準備をしなければならないのです。

 


トレードシフトは、ミレニアルズの先をいく?